GRAN NEXTMega Trends and Themes Fund lineup GRAN NEXT...

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GRAN NEXTご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ＧＲＡＮＮＥＸＴＧＲＡＮＮＥＸＴエネルギー / ＧＲＡＮＮＥＸＴテクノロジー /ＧＲＡＮＮＥＸＴフード / ＧＲＡＮＮＥＸＴヘルスサイエンス /ＧＲＡＮＮＥＸＴモビリティ追加型投信／内外／株式ＧＲＡＮＮＥＸＴマネープールファンド追加型投信／国内／債券

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三菱UFJ国際投信株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第404号加入協会：一般社団法人投資信託協会

一般社団法人日本投資顧問業協会

三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第2336号加入協会：日本証券業協会／一般社団法人日本投資顧問業協会

一般社団法人金融先物取引業協会一般社団法人第二種金融商品取引業協会

販売用資料｜2020.12

253988-PR　FP20-10300
メガトレンドと投資テーマファンドラインアップ

投資テーマメガトレンド

イノベーションによる社会・経済構造の変化

高齢化と人口増加

サスティナビリティ＊へのフォーカス

米中関係の変化、アジアの台頭～漂う不透明感～アジアの台頭

Mega Trends and Themes Fund lineup

GRAN NEXT

今後起こりうる社会の変化やイノベーションをメガトレンドとして捉え、これらに関連した長期間持続すると

考えられる投資テーマを5つ選定しました。

・本資料は、ブラックロック・ジャパン（以下、ブラックロックという場合があります）の資料・コメントを基に作成しています。・上記のメガトレンドは、ブラックロックグループが考える2020年10月末時点のものであり、将来変更する可能性があります。＊広く環境・社会・経済の3つの観点から世界を良い状態に保っていくという考え方のこと。

メガトレンドに対応する5つの投資テーマをファンドとして設定しました。

運用は、ブラックロックの豊富なリソースを活用し、投資テーマ毎に経験豊富な運用チームが調査・分析を行います。

一方で各運用チームは、各々が担当する投資対象企業の情報について横断的に連携し、ファンドのパフォーマンス

向上を図ります。

・GRAN NEXT マネープールファンドも同時に設定しました。

GRAN NEXTを構成する各ファンド間でのスイッチングが可能です。三菱UFJモルガン・スタンレー証券でお申込みの

場合、スイッチングを行う際の手数料はかかりません。投資環境やお客さまのポートフォリオにあわせて、柔軟に

入替えを行うことが可能です。

・スイッチングにより換金をする場合は、換金代金の利益に対して税金がかかります。くわしくは販売会社にご確認ください。

エネルギーフードモビリティヘルスサイエンステクノロジー

C O N T E N T S

GRAN NEXTフード

詳細はp11～

GRAN NEXTモビリティ

詳細はp19～

GRAN NEXTヘルスサイエンス

詳細はp15～

GRAN NEXTテクノロジー

詳細はp7～

GRAN NEXTエネルギー

詳細はp3～

GRAN NEXT マネープールファンド　詳細はp27～

GRAN NEXTGRAN NEXT エネルギーGRAN NEXT テクノロジーGRAN NEXT フードGRAN NEXT ヘルスサイエンス

GRAN NEXT マネープールファンドGRAN NEXT モビリティ

※これらを総称して「ファンド」、各々を「各ファンド」という場合があります。

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メガトレンドと投資テーマファンドラインアップ

投資テーマメガトレンド

イノベーションによる社会・経済構造の変化

高齢化と人口増加

サスティナビリティ＊へのフォーカス

米中関係の変化、アジアの台頭～漂う不透明感～アジアの台頭

Mega Trends and Themes Fund lineup

GRAN NEXT

今後起こりうる社会の変化やイノベーションをメガトレンドとして捉え、これらに関連した長期間持続すると

考えられる投資テーマを5つ選定しました。

・本資料は、ブラックロック・ジャパン（以下、ブラックロックという場合があります）の資料・コメントを基に作成しています。・上記のメガトレンドは、ブラックロックグループが考える2020年10月末時点のものであり、将来変更する可能性があります。＊広く環境・社会・経済の3つの観点から世界を良い状態に保っていくという考え方のこと。

メガトレンドに対応する5つの投資テーマをファンドとして設定しました。

運用は、ブラックロックの豊富なリソースを活用し、投資テーマ毎に経験豊富な運用チームが調査・分析を行います。

一方で各運用チームは、各々が担当する投資対象企業の情報について横断的に連携し、ファンドのパフォーマンス

向上を図ります。

・GRAN NEXT マネープールファンドも同時に設定しました。

GRAN NEXTを構成する各ファンド間でのスイッチングが可能です。三菱UFJモルガン・スタンレー証券でお申込みの

場合、スイッチングを行う際の手数料はかかりません。投資環境やお客さまのポートフォリオにあわせて、柔軟に

入替えを行うことが可能です。

・スイッチングにより換金をする場合は、換金代金の利益に対して税金がかかります。くわしくは販売会社にご確認ください。

エネルギーフードモビリティヘルスサイエンステクノロジー

C O N T E N T S

GRAN NEXTフード

詳細はp11～

GRAN NEXTモビリティ

詳細はp19～

GRAN NEXTヘルスサイエンス

詳細はp15～

GRAN NEXTテクノロジー

詳細はp7～

GRAN NEXTエネルギー

詳細はp3～

GRAN NEXT マネープールファンド　詳細はp27～

GRAN NEXTGRAN NEXT エネルギーGRAN NEXT テクノロジーGRAN NEXT フードGRAN NEXT ヘルスサイエンス

GRAN NEXT マネープールファンドGRAN NEXT モビリティ

※これらを総称して「ファンド」、各々を「各ファンド」という場合があります。

21
国・地域削減目標

中国 2030年までに　 GDPあたりのCO2排出を60～65％削減（2005年比）

EU 2030年までに　　40％削減（1990年比）

日本 2030年度までに　26％削減（2013年度比）

米国 2025年までに　　26～28％削減（2005年比）

・上記はあくまで各国・地域の削減目標の一例であり、すべてを網羅するものではありません。（出所）気象庁のホームページのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

世界の各国・地域でエネルギーの削減目標を掲げ、環境問題に取組んでいます。

世界の年平均気温は、上昇傾向にあります。長期的には100年あたり0.74℃の割合で上昇しています。

(出所） JCCCA:全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト（http://www.jccca.org/）を基に三菱UFJ国際投信作成・各年の平均気温の、1981年～2010年平均気温からの偏差

＊1 京都議定書で規制対象に定められている CO2をはじめとする7種類。＊2 2015年10月1日までに国連気候変動枠組条約に提出された約束草案から抜粋。

2014年約161米ドル


0.60.40.20

-0.4-0.2

-0.6-0.8-11891 1911 1931 1951 1971 1991 2011 （年）

（℃）

・2014年は2014年上半期、2020年は2020年上半期（推計値）のデータ。（出所）Bloomberg NEF、ブラックロックの資料を基に三菱UFJ国際投信作成

・写真はイメージです。・上記は、ブラックロックグループが考える2020年10月末時点のエネルギーに関する注目分野や注目する背景の一例であり、ファンドの主要投資対象のすべてを網羅するものではありません。また、環境の変化などにより将来変更する可能性があります。・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

■スマートビルディングこれまで人が行っていた照明や空調等の管理をIoT化することで、エネルギー消費に関するデータを収集・分析し、効率化することが可能となります。

世界の太陽光発電コストは石炭の発電コスト（2014年：約91米ドル、2020年：約70米ドル）に比べて低下傾向にあり、主要電源となりつつあります。

注目分野

注目する背景

ENERGY

規制強化世界の気温発電コスト低下

普及がはじまるクリーンエネルギー注目が集まるエネルギー効率

地球温暖化防止への取組みとして注目されているクリーンエネルギーは、まだまだ発電割合が低いのが現状です。今後クリーンエネルギーの発電コスト低下や供給の安定化等に伴い、本格的な普及が見込まれています。・発電コストには、施設建設費など初期費用、燃料費・保守管理費などのランニングコスト、解体・廃棄費用などが含まれます。

エネルギー消費面で注目されているのがエネルギー効率（いわゆる省エネ）です。白熱電球に比べエネルギー効率の高いLEDの普及によって、日々の活動でエネルギーの節約がされてきました。今後はスマートビルディングのようなデジタル技術を活用したエネルギー効率化が期待されています。

EV（電気自動車）や水素自動車など、CO2を排出しないクリーンな輸送手段が注目されています。

主なクリーンエネルギー

太陽光

地熱バイオマス

水力風力

100

50

25

75

01990 20302010

クリーンエネルギー

石炭

ガス

石油

水力

風力

太陽光

原子力

2050（年）

（%）（期間：1990年～2050年、2019年から推計値）

（出所） Bloomberg NEF、ブラックロックの資料を基に三菱UFJ国際投信作成

・バイオマスとは、化石燃料以外の生物由来の再生可能資源のこと。

（出所）各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成

■�クリーンエネルギーとは、再生可能エネルギーとも呼ばれ、その大きな特徴は、「枯渇しない」「どこにでも存在する」「CO2を排出しない（増加させない）」ことといわれています。

■��HV（ハイブリッド車）、� PHEV（プラグイン・ハイブリッド車）モーターとエンジンを組み合わせて駆動させる車■��EV（電気自動車）電気を充電しモーターだけで駆動させる車■�FCV（燃料電池車）水素自動車が代表。水素を充填し化学反応を起こし発電。

発電した電気を動力とする車■�電車モーダルシフト（トラック等の貨物輸送を環境負荷の小さい

鉄道や船舶へシフトすること）の観点から輸送量あたりのCO2排出量が少ない電車

（出所）国土交通省の資料、各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成

6年間で約1/3に

地球温暖化などの環境問題を背景に、エネルギーの発電方法や輸送手段はよりクリーンなものが求められ、エネルギー消費面ではエネルギー効率が重要視されています。今後もこの流れは継続していくことが見込まれ、日本も「パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略」＊に基づき、環境への取組みを強化していく方針です。＊日本政府が、パリ協定の規定に基づく長期低排出発展戦略として策定するものです。


エネルギー効率

クリーンな輸送手段

（期間：1891年～2019年）

・上記の発電方法は全てを網羅するものではありません。




43

ENERGY TECHNOLOGY FO OD HEALTH SCIENCE MOBILITY
国・地域削減目標

中国 2030年までに　 GDPあたりのCO2排出を60～65％削減（2005年比）

EU 2030年までに　　40％削減（1990年比）

日本 2030年度までに　26％削減（2013年度比）

米国 2025年までに　　26～28％削減（2005年比）

・上記はあくまで各国・地域の削減目標の一例であり、すべてを網羅するものではありません。（出所）気象庁のホームページのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

世界の各国・地域でエネルギーの削減目標を掲げ、環境問題に取組んでいます。

世界の年平均気温は、上昇傾向にあります。長期的には100年あたり0.74℃の割合で上昇しています。

(出所） JCCCA:全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト（http://www.jccca.org/）を基に三菱UFJ国際投信作成・各年の平均気温の、1981年～2010年平均気温からの偏差

＊1 京都議定書で規制対象に定められている CO2をはじめとする7種類。＊2 2015年10月1日までに国連気候変動枠組条約に提出された約束草案から抜粋。



0.60.40.20

-0.4-0.2

-0.6-0.8-11891 1911 1931 1951 1971 1991 2011 （年）

（℃）

・2014年は2014年上半期、2020年は2020年上半期（推計値）のデータ。（出所）Bloomberg NEF、ブラックロックの資料を基に三菱UFJ国際投信作成

・写真はイメージです。・上記は、ブラックロックグループが考える2020年10月末時点のエネルギーに関する注目分野や注目する背景の一例であり、ファンドの主要投資対象のすべてを網羅するものではありません。また、環境の変化などにより将来変更する可能性があります。・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

■スマートビルディングこれまで人が行っていた照明や空調等の管理をIoT化することで、エネルギー消費に関するデータを収集・分析し、効率化することが可能となります。

世界の太陽光発電コストは石炭の発電コスト（2014年：約91米ドル、2020年：約70米ドル）に比べて低下傾向にあり、主要電源となりつつあります。

注目分野

注目する背景

ENERGY

規制強化世界の気温発電コスト低下

普及がはじまるクリーンエネルギー注目が集まるエネルギー効率

地球温暖化防止への取組みとして注目されているクリーンエネルギーは、まだまだ発電割合が低いのが現状です。今後クリーンエネルギーの発電コスト低下や供給の安定化等に伴い、本格的な普及が見込まれています。・発電コストには、施設建設費など初期費用、燃料費・保守管理費などのランニングコスト、解体・廃棄費用などが含まれます。

エネルギー消費面で注目されているのがエネルギー効率（いわゆる省エネ）です。白熱電球に比べエネルギー効率の高いLEDの普及によって、日々の活動でエネルギーの節約がされてきました。今後はスマートビルディングのようなデジタル技術を活用したエネルギー効率化が期待されています。

EV（電気自動車）や水素自動車など、CO2を排出しないクリーンな輸送手段が注目されています。

主なクリーンエネルギー

太陽光

地熱バイオマス

水力風力

100

50

25

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01990 20302010


石炭

ガス

石油

水力

風力

太陽光

原子力

2050（年）

（%）（期間：1990年～2050年、2019年から推計値）

（出所） Bloomberg NEF、ブラックロックの資料を基に三菱UFJ国際投信作成

・バイオマスとは、化石燃料以外の生物由来の再生可能資源のこと。


■�クリーンエネルギーとは、再生可能エネルギーとも呼ばれ、その大きな特徴は、「枯渇しない」「どこにでも存在する」「CO2を排出しない（増加させない）」ことといわれています。

■��HV（ハイブリッド車）、� PHEV（プラグイン・ハイブリッド車）モーターとエンジンを組み合わせて駆動させる車■��EV（電気自動車）電気を充電しモーターだけで駆動させる車■�FCV（燃料電池車）水素自動車が代表。水素を充填し化学反応を起こし発電。

発電した電気を動力とする車■�電車モーダルシフト（トラック等の貨物輸送を環境負荷の小さい

鉄道や船舶へシフトすること）の観点から輸送量あたりのCO2排出量が少ない電車

（出所）国土交通省の資料、各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成

6年間で約1/3に

地球温暖化などの環境問題を背景に、エネルギーの発電方法や輸送手段はよりクリーンなものが求められ、エネルギー消費面ではエネルギー効率が重要視されています。今後もこの流れは継続していくことが見込まれ、日本も「パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略」＊に基づき、環境への取組みを強化していく方針です。＊日本政府が、パリ協定の規定に基づく長期低排出発展戦略として策定するものです。




（期間：1891年～2019年）

・上記の発電方法は全てを網羅するものではありません。




43

20

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10

5

02009年3月2日 2014年3月2日 2019年3月2日

（米ドル）

（出所）ブラックロック、各種資料、Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成・業種はブラックロックの各ファンドの運用チームによる分類です。・国・地域はブラックロックによる定義に基づいています。・組入比率はブラックロック・グローバル・ファンズ－サステナブル・エナジー・ファンドの純資産総額に対する割合です。・上記は、当ファンドの理解を深めていただくため、組入上位10銘柄の中から、業種等を考慮して紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、投資対象ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。

下記は「ブラックロック・グローバル・ファンズ－サステナブル・エナジー・ファンド」の運用状況です。

（2020年10月30日時点）

銘柄名組入比率国・地域業種1 ネクステラ･エナジー 5.0% 米国クリーンエネルギー2 エネル 4.7% イタリアクリーンエネルギー3 シュナイダーエレクトリック 3.9% フランス建設・工業製品4 RWE 3.9% ドイツクリーンエネルギー5 EDPレノバベイス 3.5% スペインクリーンエネルギー6 サムスンSDI 3.5% 韓国自動車技術7 オン･セミコンダクター 3.3% 米国自動車技術8 ヴェスタス･ウィンド･システムズ 3.1% デンマーク再生可能エネルギー技術9 キングスパン･グループ 3.1% アイルランド建設・工業製品

10 インフィニオン･テクノロジーズ 3.0% ドイツ自動車技術

国・地域組入比率1 米国 39.5%2 フランス 10.2%3 ドイツ 9.5%4 イタリア 4.7%5 イギリス 4.0%6 ポルトガル 3.5%7 韓国 3.5%8 デンマーク 3.1%9 アイルランド 3.1%

10 スペイン 2.9%

業種組入比率1 自動車技術 22.6%2 クリーンエネルギー 22.4%3 建設・工業製品 20.9%4 エネルギーの効率利用 9.2%5 再生可能エネルギー技術 9.0%6 エネルギー貯蔵とインフラ 5.4%7 原材料 4.9%8 システム・部品 2.0%9 ーー

10 ーー

組入上位10カ国・地域

組入上位銘柄のご紹介

「GRAN NEXT エネルギー」のポイント

組入上位10銘柄

組入上位10業種

パフォーマンスは「ブラックロック・グローバル・ファンズ－サステナブル・エナジー・ファンド」の投資信託証券（クラスX2）の運用状況です。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

銘柄名ネクステラ・エナジー銘柄名エネル

・上記は、米ドル建てです。投資対象とする投資信託証券では、信託（管理）報酬はかかりません。

（期間：2009年3月2日～2020年10月30日）

（銘柄数：44銘柄）

・写真はイメージです。

● 企業概要：電力および天然ガス事業を展開する米国のエネルギー企業。世界各国で事業を行い、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーの分野における米国の大手企業。

● 銘柄選定理由：クリーンエネルギー市場で圧倒的なシェアを誇る。近年のサスティナビリティに対する関心の高まりや世界中の政府の規制強化等を踏まえると、同社の中核ビジネスである再生可能エネルギー需要の今後の安定的な拡大に期待。

● 企業概要：イタリアの大手電力・エネルギー企業。欧州の電力企業の中でトップクラスの収益を誇る。

● 銘柄選定理由：1999年の民営化以降、スペインの電力大手エンデサを買収し、欧州のエネルギー業界をけん引。また2019年に2021年までのクリーンエネルギーの発電目標を達成できなければ、投資家に払う金利を0.25％引き上げる債券を発行。

80

60

40

20

02017年10月 2019年10月

（米ドル）（期間：2017年10月末～2020年10月末）

10

68

420

2017年10月 2019年10月

（ユーロ）（期間：2017年10月末～2020年10月末）

・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

業種：クリーンエネルギー　組入比率：5.0%　国・地域：米国業種：クリーンエネルギー　組入比率：4.7%　国・地域：イタリア

● 当ファンドは、持続可能なエネルギー関連企業の株式に投資します。

再生可能エネルギー技術・開発

代替燃料エネルギー・インフラエネルギー

効率化エネルギー

貯蔵

エネルギー分野で15年以上リサーチ・運用経験のあるアラステア・ビショップ、チャールズ・リルフォードの2人のポートフォリオ・マネジャーを中心に運用を行っています。アラステア、チャールズ共に、エネルギー分野と親和性の高いモビリティ分野の運用も行っています。

アラステア・ビショップ

ポートフォリオ・マネジャー

チャールズ・リルフォード


【投資対象ファンドの運用チーム/ポートフォリオ・マネジャーのご紹介】

（出所）ブラックロックの資料を基に三菱UFJ国際投信作成

（参考）パフォーマンス

投資対象ファンドの運用状況

・上記は2020年10月30日時点のものであり、今後変更になる場合があります。

65

20

15

10

5

02009年3月2日 2014年3月2日 2019年3月2日

（米ドル）

（出所）ブラックロック、各種資料、Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成・業種はブラックロックの各ファンドの運用チームによる分類です。・国・地域はブラックロックによる定義に基づいています。・組入比率はブラックロック・グローバル・ファンズ－サステナブル・エナジー・ファンドの純資産総額に対する割合です。・上記は、当ファンドの理解を深めていただくため、組入上位10銘柄の中から、業種等を考慮して紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、投資対象ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。

下記は「ブラックロック・グローバル・ファンズ－サステナブル・エナジー・ファンド」の運用状況です。

（2020年10月30日時点）

銘柄名組入比率国・地域業種1 ネクステラ･エナジー 5.0% 米国クリーンエネルギー2 エネル 4.7% イタリアクリーンエネルギー3 シュナイダーエレクトリック 3.9% フランス建設・工業製品4 RWE 3.9% ドイツクリーンエネルギー5 EDPレノバベイス 3.5% スペインクリーンエネルギー6 サムスンSDI 3.5% 韓国自動車技術7 オン･セミコンダクター 3.3% 米国自動車技術8 ヴェスタス･ウィンド･システムズ 3.1% デンマーク再生可能エネルギー技術9 キングスパン･グループ 3.1% アイルランド建設・工業製品

10 インフィニオン･テクノロジーズ 3.0% ドイツ自動車技術

国・地域組入比率1 米国 39.5%2 フランス 10.2%3 ドイツ 9.5%4 イタリア 4.7%5 イギリス 4.0%6 ポルトガル 3.5%7 韓国 3.5%8 デンマーク 3.1%9 アイルランド 3.1%

10 スペイン 2.9%

業種組入比率1 自動車技術 22.6%2 クリーンエネルギー 22.4%3 建設・工業製品 20.9%4 エネルギーの効率利用 9.2%5 再生可能エネルギー技術 9.0%6 エネルギー貯蔵とインフラ 5.4%7 原材料 4.9%8 システム・部品 2.0%9 ーー

10 ーー



「GRAN NEXT エネルギー」のポイント



パフォーマンスは「ブラックロック・グローバル・ファンズ－サステナブル・エナジー・ファンド」の投資信託証券（クラスX2）の運用状況です。


銘柄名ネクステラ・エナジー銘柄名エネル

・上記は、米ドル建てです。投資対象とする投資信託証券では、信託（管理）報酬はかかりません。

（期間：2009年3月2日～2020年10月30日）



● 企業概要：電力および天然ガス事業を展開する米国のエネルギー企業。世界各国で事業を行い、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーの分野における米国の大手企業。

● 銘柄選定理由：クリーンエネルギー市場で圧倒的なシェアを誇る。近年のサスティナビリティに対する関心の高まりや世界中の政府の規制強化等を踏まえると、同社の中核ビジネスである再生可能エネルギー需要の今後の安定的な拡大に期待。

● 企業概要：イタリアの大手電力・エネルギー企業。欧州の電力企業の中でトップクラスの収益を誇る。

● 銘柄選定理由：1999年の民営化以降、スペインの電力大手エンデサを買収し、欧州のエネルギー業界をけん引。また2019年に2021年までのクリーンエネルギーの発電目標を達成できなければ、投資家に払う金利を0.25％引き上げる債券を発行。

80

60

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02017年10月 2019年10月

（米ドル）（期間：2017年10月末～2020年10月末）

10

68

420

2017年10月 2019年10月

（ユーロ）（期間：2017年10月末～2020年10月末）


業種：クリーンエネルギー　組入比率：5.0%　国・地域：米国業種：クリーンエネルギー　組入比率：4.7%　国・地域：イタリア

● 当ファンドは、持続可能なエネルギー関連企業の株式に投資します。

再生可能エネルギー技術・開発

代替燃料エネルギー・インフラエネルギー

効率化エネルギー

貯蔵

エネルギー分野で15年以上リサーチ・運用経験のあるアラステア・ビショップ、チャールズ・リルフォードの2人のポートフォリオ・マネジャーを中心に運用を行っています。アラステア、チャールズ共に、エネルギー分野と親和性の高いモビリティ分野の運用も行っています。

アラステア・ビショップ


チャールズ・リルフォード







65

・写真はイメージです。・上記は、ブラックロックグループが考える2020年10月末時点のテクノロジーに関する注目分野や注目する背景の一例であり、ファンドの主要投資対象のすべてを網羅するものではありません。また、環境の変化などにより将来変更する可能性があります。・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

・ストレージとは、HDD（ハードディスクドライブ）やフラッシュメモリ、光ディスクなどに代表されるデータの記憶・保存に係る記憶装置のこと。・上記は対数を使用しています。

（出所）経済産業省の資料、各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成

（出所）総務省「グローバルICT産業の構造変化及び将来展望等に関する調査研究（平成27年）」（https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/ linkdata/h27_02_houkoku.pdf）、John C. McCallum氏収集データ（https://jcmit.net/ diskprice.htm）の資料を基に三菱UFJ国際投信作成

ネットワークの高速化・大容量化、またインフラとしての定着を背景に、世界のデジタルデータ量の増加が見込まれます。

AIやロボット等、新たな技術を実行する為のプログラムは、データサイズが大きくなることが考えられます。ストレージ単価は低下傾向にあり、サイズが大きいデータを扱うことが容易になりつつあります。

産業界では、デジタル化へのシフトが重要視されています。

200

150

50

100

02010年

175

約88倍

22025年（予想）

（兆ギガバイト）

10,0001,000

101

0.10

100

0.011990 2000 2010 2020 （年）

（米ドル）

約30年で約27万分の1

TECHNOLOGY

データ量保存領域の

拡大デジタル化

5Gの主な特徴は、高速・大容量・多接続・低遅延です。車の自動運転、高精細な4Ｋ/8Ｋ映像のデータ伝送、ロボットアームを使った遠隔手術などに応用できるとされており、

「新たな社会のインフラ」として期待されています。

最新のテクノロジーを使ったスマートフォン・電子マネー・SNSなどの製品・サービスは、私たちの生活に欠かせないものになりました。クラウド・IoT・5Gなどに用いられるテクノロジーはますます進化を続け、今後も私たちの生活を支えていくことが見込まれます。

・上記は、世界全体で生成、取得、複製されるデータ量を数値化したものです。

これまでのロボットの活用は、主として生産性の向上につながるものがほとんどでしたが、近年はロボットを介して、社会とのつながりを創出しようとする新たな取組みが進んでいます。高齢化に伴い介護・医療現場での労働者不足が問題視されていますが、米国では介護の分野で、遠隔操作で会話ができるアバターロボットなどが注目を集めています。

ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）とは、企業がデジタル技術を活用して、ビジネスモデル、製品・サービス、企業文化・風土などを変革し、競争上の優位性を確立することをいいます。あらゆる産業において、新たなデジタル技術を使ったビジネス・モデルを展開する新規参入者が登場しています。こうした中で、既存の各企業は、競争力維持・強化のために、DXをスピーディーに進めていくことが求められています。DXの事例として、たとえば、会員カードのアプリ化による消費行動データの活用や、音楽の定額配信サービス、データの一元化による社内利益の見える化などが挙げられます。

家電・自動車・ビル・工場などあらゆるモノがインターネットに接続されるIoTは、たとえばスマートフォンで玄関ドアを開閉できるなど、身近なところでも活用され、今後普及が見込まれます。

・ IoTデバイスは、固有のアドレスを持ちインターネットに接続が可能な機器・端末。

（出所）総務省「令和2年版情報通信白書」の資料を基に三菱UFJ国際投信作成

400

200

300

100

02015 2016 2017 2018 2019 2020

推計値

2021 2022（年）

（億台）（期間：2015年～2022年）

AIは人間では到底不可能な学習量をこなすことが可能であり、大容量のデータをAIに学ばせることで様々な可能性が広がります。AIは産業用だけでなく家庭でも活躍しています。

1.5

2.0

1.0

0.5

0.02018 2019

推計値

2020 2021 2022

2.5

（年）

（億台）


（期間：2018年～2022年）

生活に欠かせないテクノロジー

5,000

2,000

3,000

4,000

1,000

02015 2016 2017 2018 2019 2020 2022

推計値

2021 （年）

（億米ドル）


クラウドサービスは、インターネットなどのネットワークに接続されたコンピュータ

（サーバー）を提供するサービスで、動画配信やeコマース（電子商取引）、IoTのデータ管理などを支えており、今後も成長していくことが予想されています。

（期間：2015年～2022年）

（期間：1990年1月～2020年9月）（2018年時点）

注目する背景

注目分野

5Ｇ（第5世代移動通信システム）

AI（人工知能）

ロボティクス（ロボット工学）

IoT（モノのインターネット化）

クラウド

（出所）statistaのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

5G（第5世代移動通信システム）



クラウド


87

・写真はイメージです。・上記は、ブラックロックグループが考える2020年10月末時点のテクノロジーに関する注目分野や注目する背景の一例であり、ファンドの主要投資対象のすべてを網羅するものではありません。また、環境の変化などにより将来変更する可能性があります。・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

・ストレージとは、HDD（ハードディスクドライブ）やフラッシュメモリ、光ディスクなどに代表されるデータの記憶・保存に係る記憶装置のこと。・上記は対数を使用しています。

（出所）経済産業省の資料、各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成

（出所）総務省「グローバルICT産業の構造変化及び将来展望等に関する調査研究（平成27年）」（https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/ linkdata/h27_02_houkoku.pdf）、John C. McCallum氏収集データ（https://jcmit.net/ diskprice.htm）の資料を基に三菱UFJ国際投信作成

ネットワークの高速化・大容量化、またインフラとしての定着を背景に、世界のデジタルデータ量の増加が見込まれます。

AIやロボット等、新たな技術を実行する為のプログラムは、データサイズが大きくなることが考えられます。ストレージ単価は低下傾向にあり、サイズが大きいデータを扱うことが容易になりつつあります。

産業界では、デジタル化へのシフトが重要視されています。

200

150

50

100

02010年

175

約88倍

22025年（予想）

（兆ギガバイト）

10,0001,000

101

0.10

100

0.011990 2000 2010 2020 （年）

（米ドル）

約30年で約27万分の1

TECHNOLOGY

データ量保存領域の

拡大デジタル化

5Gの主な特徴は、高速・大容量・多接続・低遅延です。車の自動運転、高精細な4Ｋ/8Ｋ映像のデータ伝送、ロボットアームを使った遠隔手術などに応用できるとされており、

「新たな社会のインフラ」として期待されています。

最新のテクノロジーを使ったスマートフォン・電子マネー・SNSなどの製品・サービスは、私たちの生活に欠かせないものになりました。クラウド・IoT・5Gなどに用いられるテクノロジーはますます進化を続け、今後も私たちの生活を支えていくことが見込まれます。

・上記は、世界全体で生成、取得、複製されるデータ量を数値化したものです。

これまでのロボットの活用は、主として生産性の向上につながるものがほとんどでしたが、近年はロボットを介して、社会とのつながりを創出しようとする新たな取組みが進んでいます。高齢化に伴い介護・医療現場での労働者不足が問題視されていますが、米国では介護の分野で、遠隔操作で会話ができるアバターロボットなどが注目を集めています。

ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）とは、企業がデジタル技術を活用して、ビジネスモデル、製品・サービス、企業文化・風土などを変革し、競争上の優位性を確立することをいいます。あらゆる産業において、新たなデジタル技術を使ったビジネス・モデルを展開する新規参入者が登場しています。こうした中で、既存の各企業は、競争力維持・強化のために、DXをスピーディーに進めていくことが求められています。DXの事例として、たとえば、会員カードのアプリ化による消費行動データの活用や、音楽の定額配信サービス、データの一元化による社内利益の見える化などが挙げられます。

家電・自動車・ビル・工場などあらゆるモノがインターネットに接続されるIoTは、たとえばスマートフォンで玄関ドアを開閉できるなど、身近なところでも活用され、今後普及が見込まれます。

・ IoTデバイスは、固有のアドレスを持ちインターネットに接続が可能な機器・端末。


400

200

300

100

02015 2016 2017 2018 2019 2020

推計値

2021 2022（年）

（億台）（期間：2015年～2022年）

AIは人間では到底不可能な学習量をこなすことが可能であり、大容量のデータをAIに学ばせることで様々な可能性が広がります。AIは産業用だけでなく家庭でも活躍しています。

1.5

2.0

1.0

0.5

0.02018 2019

推計値

2020 2021 2022

2.5

（年）

（億台）


（期間：2018年～2022年）

生活に欠かせないテクノロジー

5,000

2,000

3,000

4,000

1,000

02015 2016 2017 2018 2019 2020 2022

推計値

2021 （年）

（億米ドル）


クラウドサービスは、インターネットなどのネットワークに接続されたコンピュータ

（サーバー）を提供するサービスで、動画配信やeコマース（電子商取引）、IoTのデータ管理などを支えており、今後も成長していくことが予想されています。

（期間：2015年～2022年）

（期間：1990年1月～2020年9月）（2018年時点）

注目する背景

注目分野

5Ｇ（第5世代移動通信システム）




クラウド


5G（第5世代移動通信システム）



クラウド


87

（出所）ブラックロック、各種資料、Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成・業種はブラックロックの各ファンドの運用チームによる分類です。・国・地域はブラックロックによる定義に基づいています。・組入比率はブラックロック・グローバル・ファンズ－ワールド・テクノロジー・ファンドの純資産総額に対する割合です。・上記は、当ファンドの理解を深めていただくため、組入上位10銘柄の中から、業種等を考慮して紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、投資対象ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。

「GRAN NEXT テクノロジー」のポイント

パフォーマンスは「ブラックロック・グローバル・ファンズ－ワールド・テクノロジー・ファンド」の投資信託証券（クラスI2）の運用状況です。

● 当ファンドは、テクノロジー関連企業の株式に投資します。● ブラックロック独自の調査分析により、大型の銘柄に偏ることなく、中小型の銘柄にも投資しています。


・上記は、米ドル建て、投資対象とする投資信託証券の信託（管理）報酬控除後です。

30

20

10

02020年3月18日 2020年6月18日 2020年9月18日

（米ドル）（期間：2020年3月18日～2020年10月30日）

（出所）ブラックロックの資料、Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成



銘柄名アマゾン・ドット・コム銘柄名アリババ・グループ・ホールディング

● 企業概要：世界中で事業を展開している企業で、総合オンラインストア展開の先駆け。クラウド・コンピューティング技術Amazon Web Services（AWS）を展開し、同分野におけるリーディングカンパニー。

● 銘柄選定理由： eコマース（電子商取引）を柱としながら、Whole Foods（米食料品店チェーン）買収によるネットと実店舗の融合の推進や、オンライン薬局を展開する米PillPack買収によるヘルスケア分野への参入など、収益源の多様化を進めている。

● 企業概要：世界最大級のオンラインマーケットを展開し、中国を拠点とする総合IT企業。テクノロジーを駆使し、アリババ経済圏とも言われる幅広いサービスを提供。

● 銘柄選定理由：中国中流層の成長とeコマースの発展による同社の今後の成長に期待。同グループ会社は、世界最大級のオンライン決済サービスAlipayを展開。

4,000

3,000

2,000

1,000

02017年10月 2019年10月

（米ドル）（期間：2017年10月末～2020年10月末）

450

300

150

02017年10月 2019年10月

（米ドル）（期間：2017年10月末～2020年10月末）

ブラックロック・グローバル・ファンズ－ワールド・テクノロジー・ファンド＊

（ご参考）テクノロジー株

■大型株　■中型株　■小型株

19%39%42%

4%

74% 22%

＊比率は現物株式評価額に対する割合です。・テクノロジー株は指数を使用しています。比率は時価総額に対する割合です。指数については【本資料で使用している指数について】を

ご覧ください。・上記は、株式時価総額によりブラックロックが区分したものです。大型株：500億米ドル以上、中型株：100億米ドル以上500億

米ドル未満、小型株：100億米ドル未満。

組入株式の時価総額別組入比率

ポートフォリオ・マネジャーであるトニー・キムは、約25年の運用経験を持ちます。2013年にブラックロックへ入社し、2017年7月よりテクノロジーチームの運用に従事しています。トニー・キム



（2020年9月30日時点）

業種：インターネット　組入比率：2.6%　国・地域：米国業種：インターネット　組入比率：2.3%　国・地域：中国

（2020年10月30日時点）





銘柄名組入比率国・地域業種1 アップル 4.1% 米国ハードウェア2 マイクロソフト 3.5% 米国ソフトウェア3 アマゾン･ドット･コム 2.6% 米国インターネット4 アリババ･グループ･ホールディング 2.3% 中国インターネット5 テンセント･ホールディングス 2.1% 中国インターネット6 テスラ 2.0% 米国ハードウェア7 スクエア 1.7% 米国サービス8 ペイパル･ホールディングス 1.6% 米国サービス9 トゥイリオ 1.6% 米国サービス

10 アルファベット 1.6% 米国インターネット

国・地域組入比率1 米国 64.6%2 中国 13.4%3 韓国 2.9%4 ドイツ 2.3%5 フランス 2.1%6 オランダ 1.9%7 台湾 1.3%8 ブラジル 1.2%9 香港 0.9%

10 日本 0.9%

業種組入比率1 インターネット 27.0%2 ソフトウェア 26.8%3 サービス 15.9%4 半導体 14.1%5 ハードウェア 9.6%6 ゲーム・データセンター 3.2%7 その他 0.2%8 ーー9 ーー

10 ーー




下記は「ブラックロック・グローバル・ファンズ－ワールド・テクノロジー・ファンド」の運用状況です。

109

（出所）ブラックロック、各種資料、Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成・業種はブラックロックの各ファンドの運用チームによる分類です。・国・地域はブラックロックによる定義に基づいています。・組入比率はブラックロック・グローバル・ファンズ－ワールド・テクノロジー・ファンドの純資産総額に対する割合です。・上記は、当ファンドの理解を深めていただくため、組入上位10銘柄の中から、業種等を考慮して紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、投資対象ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。

「GRAN NEXT テクノロジー」のポイント

パフォーマンスは「ブラックロック・グローバル・ファンズ－ワールド・テクノロジー・ファンド」の投資信託証券（クラスI2）の運用状況です。

● 当ファンドは、テクノロジー関連企業の株式に投資します。● ブラックロック独自の調査分析により、大型の銘柄に偏ることなく、中小型の銘柄にも投資しています。



30

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02020年3月18日 2020年6月18日 2020年9月18日

（米ドル）（期間：2020年3月18日～2020年10月30日）

（出所）ブラックロックの資料、Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成



銘柄名アマゾン・ドット・コム銘柄名アリババ・グループ・ホールディング

● 企業概要：世界中で事業を展開している企業で、総合オンラインストア展開の先駆け。クラウド・コンピューティング技術Amazon Web Services（AWS）を展開し、同分野におけるリーディングカンパニー。

● 銘柄選定理由： eコマース（電子商取引）を柱としながら、Whole Foods（米食料品店チェーン）買収によるネットと実店舗の融合の推進や、オンライン薬局を展開する米PillPack買収によるヘルスケア分野への参入など、収益源の多様化を進めている。

● 企業概要：世界最大級のオンラインマーケットを展開し、中国を拠点とする総合IT企業。テクノロジーを駆使し、アリババ経済圏とも言われる幅広いサービスを提供。

● 銘柄選定理由：中国中流層の成長とeコマースの発展による同社の今後の成長に期待。同グループ会社は、世界最大級のオンライン決済サービスAlipayを展開。

4,000

3,000

2,000

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02017年10月 2019年10月

（米ドル）（期間：2017年10月末～2020年10月末）

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02017年10月 2019年10月

（米ドル）（期間：2017年10月末～2020年10月末）

ブラックロック・グローバル・ファンズ－ワールド・テクノロジー・ファンド＊

（ご参考）テクノロジー株

■大型株　■中型株　■小型株

19%39%42%

4%

74% 22%

＊比率は現物株式評価額に対する割合です。・テクノロジー株は指数を使用しています。比率は時価総額に対する割合です。指数については【本資料で使用している指数について】を

ご覧ください。・上記は、株式時価総額によりブラックロックが区分したものです。大型株：500億米ドル以上、中型株：100億米ドル以上500億

米ドル未満、小型株：100億米ドル未満。

組入株式の時価総額別組入比率

ポートフォリオ・マネジャーであるトニー・キムは、約25年の運用経験を持ちます。2013年にブラックロックへ入社し、2017年7月よりテクノロジーチームの運用に従事しています。トニー・キム



（2020年9月30日時点）

業種：インターネット　組入比率：2.6%　国・地域：米国業種：インターネット　組入比率：2.3%　国・地域：中国

（2020年10月30日時点）





銘柄名組入比率国・地域業種1 アップル 4.1% 米国ハードウェア2 マイクロソフト 3.5% 米国ソフトウェア3 アマゾン･ドット･コム 2.6% 米国インターネット4 アリババ･グループ･ホールディング 2.3% 中国インターネット5 テンセント･ホールディングス 2.1% 中国インターネット6 テスラ 2.0% 米国ハードウェア7 スクエア 1.7% 米国サービス8 ペイパル･ホールディングス 1.6% 米国サービス9 トゥイリオ 1.6% 米国サービス

10 アルファベット 1.6% 米国インターネット

国・地域組入比率1 米国 64.6%2 中国 13.4%3 韓国 2.9%4 ドイツ 2.3%5 フランス 2.1%6 オランダ 1.9%7 台湾 1.3%8 ブラジル 1.2%9 香港 0.9%

10 日本 0.9%

業種組入比率1 インターネット 27.0%2 ソフトウェア 26.8%3 サービス 15.9%4 半導体 14.1%5 ハードウェア 9.6%6 ゲーム・データセンター 3.2%7 その他 0.2%8 ーー9 ーー

10 ーー




下記は「ブラックロック・グローバル・ファンズ－ワールド・テクノロジー・ファンド」の運用状況です。

109

・写真はイメージです。・上記は、ブラックロックグループが考える2020年10月末時点のフードに関する注目分野や注目する背景の一例であり、ファンドの主要投資対象のすべてを網羅するものではありません。また、環境の変化などにより将来変更する可能性があります。・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

フードテック（食×テクノロジー）に取り組む企業が増えています。

新興国を中心とした人口増加は食料需要の増加につながります。テクノロジー人口増加

米国では、健康志向の高まりを背景に、若年層を中心にカロリー摂取量が減少しています。

注目分野

FOOD

健康志向の高まり

1,000

800

200

600

400

02000 2005 2010 2015 （年）

（億米ドル）


2,000

500

1,500

1,000

2017 2019 2021 2023

（億米ドル）

0（年）


4,000

1,000

3,000

2,000

050-59 60-69 70以上40-4930-3920-2912-19 （歳）

（キロカロリー）

■2004年　■2010年　■2016年

（出所）ブラックロックの資料、米国農務省（USDA）のデータを基に三菱UFJ国際投信作成（出所）各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成

・2010年は2009年から2011年の3ヵ年平均値であり、2015年は2014年から2016年の3ヵ年平均の実績値を基に算出した参考値。・対象国は、基準年次（2010年）において米国農務省（USDA）のデータにより、データが整備可能な国（計123カ国）。・所得階層分類は、世界銀行の分類（2014）を基に農林水産省が定めたもの。

（出所）農林水産省（2019年9月）の資料を基に三菱UFJ国際投信作成

（期間：2000年～2018年）

（期間：2017年～2024年、2019年時点の一部推計値）

食料需要の高まりなどを背景に、生産方法、食生活、購入方法に変化が生じており、食に関するイノベーションが期待されます。

食料需要の高まりによるイノベーション

■スマート農業の例：ドローンで農薬を散布

250

200

50

150

100

02017年 2022年（予想）

（億米ドル）

約2.4倍


現在の農業では、人が作物や畑を見て状態を判断し、トラクターなどの機械を使い作業することが一般的です。今後は、人が判断していた部分を情報通信技術（ICT）等が担うスマート農業が新たな農業として注目を集めるでしょう。スマート農業により、増大する食料需要に対して、効率化・高品質生産等を実現することが期待されます。

先進国では食事は空腹を満たすだけではなく「質」を重視したものへと変化しており、たとえばオーガニック（有機栽培）食品の売上が増加しています。新興国では、人口増加による食料不足への懸念から、栄養価の高い「たんぱく質（プロテイン）」が含まれた食品が好まれる傾向にあります。また、地球温暖化の抑止に向けて環境への負荷が小さい植物でできた「代用肉」への注目も集まっています。

テクノロジーの発展や新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、実際に店舗に行くのではなく、オンラインによる食品の購入や食事の宅配（フードデリバリー）への流れが進み、今後も増加が見込まれます。

保存状態を知らせる容器

スマートフォンに食品の情報を入力し、スマートフォンとつながる専用タグを専用容器につける。そのタグの色の変化で食品の状態をスマートフォンに知らせる。

無人レストラン

米国では無人レストランが登場。好き嫌いなどの質問に答えると、複数のメニューが提示され選択できる。選んだメニューは調理され、専用ロッカーから受け取れる仕組み。

注目する背景

70 ■低所得国　■中所得国　■高所得国

40

60

2010

50

30

02010年 2015年 2050年（予想）

（億トン） 2010年の

2.7倍

1.2倍

1.6倍

食料需要の高まりを予想

（2017年時点）

生産方法の変化食生活の変化

購入方法の変化

生産方法の変化

食生活の変化


1211

・写真はイメージです。・上記は、ブラックロックグループが考える2020年10月末時点のフードに関する注目分野や注目する背景の一例であり、ファンドの主要投資対象のすべてを網羅するものではありません。また、環境の変化などにより将来変更する可能性があります。・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

フードテック（食×テクノロジー）に取り組む企業が増えています。

新興国を中心とした人口増加は食料需要の増加につながります。テクノロジー人口増加

米国では、健康志向の高まりを背景に、若年層を中心にカロリー摂取量が減少しています。

注目分野

FOOD

健康志向の高まり

1,000

800

200

600

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02000 2005 2010 2015 （年）

（億米ドル）


2,000

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2017 2019 2021 2023

（億米ドル）

0（年）


4,000

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3,000

2,000

050-59 60-69 70以上40-4930-3920-2912-19 （歳）

（キロカロリー）

■2004年　■2010年　■2016年

（出所）ブラックロックの資料、米国農務省（USDA）のデータを基に三菱UFJ国際投信作成（出所）各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成

・2010年は2009年から2011年の3ヵ年平均値であり、2015年は2014年から2016年の3ヵ年平均の実績値を基に算出した参考値。・対象国は、基準年次（2010年）において米国農務省（USDA）のデータにより、データが整備可能な国（計123カ国）。・所得階層分類は、世界銀行の分類（2014）を基に農林水産省が定めたもの。

（出所）農林水産省（2019年9月）の資料を基に三菱UFJ国際投信作成

（期間：2000年～2018年）

（期間：2017年～2024年、2019年時点の一部推計値）

食料需要の高まりなどを背景に、生産方法、食生活、購入方法に変化が生じており、食に関するイノベーションが期待されます。

食料需要の高まりによるイノベーション

■スマート農業の例：ドローンで農薬を散布

250

200

50

150

100

02017年 2022年（予想）

（億米ドル）

約2.4倍


現在の農業では、人が作物や畑を見て状態を判断し、トラクターなどの機械を使い作業することが一般的です。今後は、人が判断していた部分を情報通信技術（ICT）等が担うスマート農業が新たな農業として注目を集めるでしょう。スマート農業により、増大する食料需要に対して、効率化・高品質生産等を実現することが期待されます。

先進国では食事は空腹を満たすだけではなく「質」を重視したものへと変化しており、たとえばオーガニック（有機栽培）食品の売上が増加しています。新興国では、人口増加による食料不足への懸念から、栄養価の高い「たんぱく質（プロテイン）」が含まれた食品が好まれる傾向にあります。また、地球温暖化の抑止に向けて環境への負荷が小さい植物でできた「代用肉」への注目も集まっています。

テクノロジーの発展や新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、実際に店舗に行くのではなく、オンラインによる食品の購入や食事の宅配（フードデリバリー）への流れが進み、今後も増加が見込まれます。

保存状態を知らせる容器

スマートフォンに食品の情報を入力し、スマートフォンとつながる専用タグを専用容器につける。そのタグの色の変化で食品の状態をスマートフォンに知らせる。

無人レストラン

米国では無人レストランが登場。好き嫌いなどの質問に答えると、複数のメニューが提示され選択できる。選んだメニューは調理され、専用ロッカーから受け取れる仕組み。

注目する背景

70 ■低所得国　■中所得国　■高所得国

40

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2010

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02010年 2015年 2050年（予想）

（億トン） 2010年の

2.7倍

1.2倍

1.6倍

食料需要の高まりを予想

（2017年時点）

生産方法の変化食生活の変化


生産方法の変化

食生活の変化


1211

20

15

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02011年10月10日 2015年10月10日 2019年10月10日

（米ドル）

（出所）ブラックロック、各種資料、Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成・業種はブラックロックの各ファンドの運用チームによる分類です。・国・地域はブラックロックによる定義に基づいています。・組入比率はブラックロック・グローバル・ファンズ－ニュートリション・ファンドの純資産総額に対する割合です。・上記は、当ファンドの理解を深めていただくため、組入上位10銘柄の中から、業種等を考慮して紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、投資対象ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。

「GRAN NEXT フード」のポイント

パフォーマンスは「ブラックロック・グローバル・ファンズ－ニュートリション・ファンド」の投資信託証券（クラスI2）の運用状況です。

● 当ファンドは、食品・農業関連企業の株式に投資します。• 食品・農業関連企業：包装、加工、流通、技術、食品関連・農業関連サービス、種子、農薬・食品添加物、食品生産の分野で

経済活動を行う企業

● 食に関するあらゆる場面で起きつつある変化を投資機会として捉えています。



（期間：2011年10月10日～2020年10月30日）


銘柄名グローサリー・アウトレット・ホールディング銘柄名ジャミーソン・ウェルネス

● 企業概要：米国内で実店舗のスーパーマーケットチェーンを運営する企業。生鮮食品や乳製品、惣菜、冷蔵・冷凍食品、アルコール飲料、雑貨、美容製品など幅広い商品を取り扱う。

● 銘柄選定理由：消費・使用期限が近い商品や在庫余剰品などをサプライヤー（業者）から低価格で仕入れ、定価の40-70%安い価格で消費者に販売。この調達モデルにより、価格優位性を維持すると同時に、高い利益率を上げ、企業業績は好調。

● 企業概要：カナダのビタミンやミネラルなどのサプリメント製造・販売のリーディングカンパニー。

● 銘柄選定理由：同社の製品やサービスは高品質で、ブランドイメージも高く、業界における確固たる地位を確立。また、中国をはじめグローバルに事業を拡大しており、今後の成長に期待。

50

3040

20100

2017年10月 2019年10月

取得可能な2019年6月末から記載しています。

（米ドル）（期間：2019年6月末～2020年10月末）

50

3040

20100

2017年10月 2019年10月

（カナダドル）（期間：2017年10月末～2020年10月末）


業種：食品小売業　組入比率：4.5%　国・地域：米国業種：ダイエット・健康　組入比率：3.4%　国・地域：カナダ

（2020年10月30日時点）





銘柄名組入比率国・地域業種1 FMC 4.5% 米国農薬2 グローサリー・アウトレット・ホールディング 4.5% 米国食品小売業3 ネスレ 4.3% スイス食品生産者（先進国）4 コーニンクレッカDSM 4.1% オランダ原材料5 トラクター･サプライ 3.7% 米国小売り・流通業6 コストコホールセール 3.6% 米国食品小売業7 ジャミーソン･ウェルネス 3.4% カナダダイエット・健康8 レストラン･ブランズ･インターナショナル 3.3% カナダレストラン9 シムライズ 3.3% ドイツ原材料

10 ブンゲ 3.2% 米国小売り・流通業

国・地域組入比率1 米国 45.9%2 カナダ 7.6%3 ドイツ 7.0%4 オランダ 6.8%5 イギリス 6.3%6 アイルランド 5.5%7 スイス 5.2%8 ノルウェー 3.7%9 フランス 3.0%

10 メキシコ 2.9%

業種組入比率1 原材料 13.3%2 フードテクノロジー 10.5%3 食品小売業 10.5%4 ダイエット・健康 7.4%5 小売り・流通業 6.9%6 機械類 6.9%7 畜産加工業 5.4%8 食品生産者（先進国） 5.2%9 食品販売業 5.1%

10 農薬 4.5%






トム・ホールは、2006年ブラックロック入社後、当分野の運用に従事しています。また、天然資源・金鉱株式のポートフォリオ・マネジャーをつとめ、横断的な知見を活かしています。トム・ホール



消費者

生産者・無人トラクター・気候変動に強い種子・ドローン等を活用したスマート農業

・植物でできた代用肉・無添加、無農薬食品の加工・レシピと食材がセットになったミール

キットの需要

・食品、食材のオンライン購入・オンラインフードデリバリーの需要

増加

・オーガニック食品への需要・高たんぱく食品への需要・健康志向の高まり

下記は「ブラックロック・グローバル・ファンズ－ニュートリション・ファンド」の運用状況です。

生産

加工

配送

消費

1413

20

15

10

5

02011年10月10日 2015年10月10日 2019年10月10日

（米ドル）

（出所）ブラックロック、各種資料、Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成・業種はブラックロックの各ファンドの運用チームによる分類です。・国・地域はブラックロックによる定義に基づいています。・組入比率はブラックロック・グローバル・ファンズ－ニュートリション・ファンドの純資産総額に対する割合です。・上記は、当ファンドの理解を深めていただくため、組入上位10銘柄の中から、業種等を考慮して紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、投資対象ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。

「GRAN NEXT フード」のポイント

パフォーマンスは「ブラックロック・グローバル・ファンズ－ニュートリション・ファンド」の投資信託証券（クラスI2）の運用状況です。

● 当ファンドは、食品・農業関連企業の株式に投資します。• 食品・農業関連企業：包装、加工、流通、技術、食品関連・農業関連サービス、種子、農薬・食品添加物、食品生産の分野で

経済活動を行う企業

● 食に関するあらゆる場面で起きつつある変化を投資機会として捉えています。



（期間：2011年10月10日～2020年10月30日）


銘柄名グローサリー・アウトレット・ホールディング銘柄名ジャミーソン・ウェルネス

● 企業概要：米国内で実店舗のスーパーマーケットチェーンを運営する企業。生鮮食品や乳製品、惣菜、冷蔵・冷凍食品、アルコール飲料、雑貨、美容製品など幅広い商品を取り扱う。

● 銘柄選定理由：消費・使用期限が近い商品や在庫余剰品などをサプライヤー（業者）から低価格で仕入れ、定価の40-70%安い価格で消費者に販売。この調達モデルにより、価格優位性を維持すると同時に、高い利益率を上げ、企業業績は好調。

● 企業概要：カナダのビタミンやミネラルなどのサプリメント製造・販売のリーディングカンパニー。

● 銘柄選定理由：同社の製品やサービスは高品質で、ブランドイメージも高く、業界における確固たる地位を確立。また、中国をはじめグローバルに事業を拡大しており、今後の成長に期待。

50

3040

20100

2017年10月 2019年10月

取得可能な2019年6月末から記載しています。

（米ドル）（期間：2019年6月末～2020年10月末）

50

3040

20100

2017年10月 2019年10月

（カナダドル）（期間：2017年10月末～2020年10月末）


業種：食品小売業　組入比率：4.5%　国・地域：米国業種：ダイエット・健康　組入比率：3.4%　国・地域：カナダ

（2020年10月30日時点）





銘柄名組入比率国・地域業種1 FMC 4.5% 米国農薬2 グローサリー・アウトレット・ホールディング 4.5% 米国食品小売業3 ネスレ 4.3% スイス食品生産者（先進国）4 コーニンクレッカDSM 4.1% オランダ原材料5 トラクター･サプライ 3.7% 米国小売り・流通業6 コストコホールセール 3.6% 米国食品小売業7 ジャミーソン･ウェルネス 3.4% カナダダイエット・健康8 レストラン･ブランズ･インターナショナル 3.3% カナダレストラン9 シムライズ 3.3% ドイツ原材料

10 ブンゲ 3.2% 米国小売り・流通業

国・地域組入比率1 米国 45.9%2 カナダ 7.6%3 ドイツ 7.0%4 オランダ 6.8%5 イギリス 6.3%6 アイルランド 5.5%7 スイス 5.2%8 ノルウェー 3.7%9 フランス 3.0%

10 メキシコ 2.9%

業種組入比率1 原材料 13.3%2 フードテクノロジー 10.5%3 食品小売業 10.5%4 ダイエット・健康 7.4%5 小売り・流通業 6.9%6 機械類 6.9%7 畜産加工業 5.4%8 食品生産者（先進国） 5.2%9 食品販売業 5.1%

10 農薬 4.5%






トム・ホールは、2006年ブラックロック入社後、当分野の運用に従事しています。また、天然資源・金鉱株式のポートフォリオ・マネジャーをつとめ、横断的な知見を活かしています。トム・ホール



消費者

生産者・無人トラクター・気候変動に強い種子・ドローン等を活用したスマート農業

・植物でできた代用肉・無添加、無農薬食品の加工・レシピと食材がセットになったミール

キットの需要

・食品、食材のオンライン購入・オンラインフードデリバリーの需要

増加

・オーガニック食品への需要・高たんぱく食品への需要・健康志向の高まり

下記は「ブラックロック・グローバル・ファンズ－ニュートリション・ファンド」の運用状況です。

生産

加工

配送

消費

1413

・写真はイメージです。・上記は、ブラックロックグループが考える2020年10月末時点のヘルスサイエンスに関する注目分野や注目する背景の一例であり、ファンドの主要投資対象のすべてを網羅するものではありません。また、環境の変化などにより将来変更する可能性があります。・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

（出所）厚生労働省のデータを基に三菱UFJ国際投信作成（出所）国際糖尿病連合（IDF）のデータを基に三菱UFJ国際投信作成・上記予想は2019年時点の推計値、対象年齢は20歳-79歳（出所） OECDのデータ、IMF World Economic Outlook Database, October 2020のデータを基に

三菱UFJ国際投信作成

2,000

500

1,500

1,000

02026（予想）（年）2019

（億米ドル）

約4倍

ヘルスサイエンスは、生命に関わる製品やサービスを提供する業種であることから、景気後退局面においても医療ニーズがあり、景気に左右され難い傾向があります。

日本の一人あたりの医療費は、高齢になるほど高くなっています。今後先進国を中心とした高齢化により世界的な医療費の増加が予想されます。

新興国では経済発展に伴い所得が増加し食事の欧米化が進みました。これに伴い、糖尿病の患者数増加が予想され、新興国における医療需要の高まりが見込まれます。

15,000

10,000

5,000

02000 2005 2010 2015 （年）

（米ドル）8

4

0

-4

（%）

■一人あたりの年間医療支出【左軸】実質GDP成長率【右軸】

65歳未満

（万円）

65歳以上

80

0

40

20

60約4倍 1.6

0.4

1.2

0.8

0.0ブラジル米国パキスタンインド中国

（億人）

■■2019年　■■2045年予想

注目分野

HEALTH SCIENCE

景気に左右され難い業種高齢化による

医療費増加新興国の

食生活の変化

（2020年4月時点）

・オンライン診療とは、通信サービスを通じた診療、医療情報の提供等をいいます。



（期間：2000年～2019年）

（2019年時点）

ヘルスサイエンス業界は、テクノロジーの進化とともに、画期的な新薬や医療機器・用品が登場しています。また近年はデジタル化が進み、オンライン診療など医療のデジタル化の進展が見込まれます。

可能性が広がるヘルスサイエンス

高齢化の進展等により、医療サービスの需要は増加すると見込まれています。また、新型コロナウイルスの感染拡大の影響によりオンライン診療など医療のデジタル化が今後ますます進むと見込まれます。

2003年にヒトの遺伝情報の全てが解読されてから約20年。その間、遺伝子の配列を解析する装置（次世代シーケンサー）が登場し、性能の向上とともに新薬開発などに大きく貢献しています。このような医療機器・用品の技術進化が今後も期待されます。

注目する背景

■�次世代シーケンサー遺伝子の配列を自動的に読み取り高速で解析する装置が、新薬開発などで活躍

■�VR手術前に勉強のため臓器をVR（バーチャルリアリティ、仮想現実）などで再現し立体視化するシステムが登場

■�手術支援ロボット難易度の高い手術を補助するロボットが活躍、傷口が小さく術後の回復が早いと期待される

バイオテクノロジー（生物の力を応用した技術）を活用したバイオ医薬品は、人がもともと持っている性質や機能を活用するため、一般的に体への負担が少なく高い効果が期待できるといわれています。

（出所） EvaluatePharma「World Preview 2020, Outlook to 2026」を基に三菱UFJ国際投信作成

新薬の開発は莫大な時間と費用がかかりますが、技術進化等により米国の新薬承認件数は高水準を維持しています。特に近年は、バイオ医薬品の新薬開発に注目が集まっています。

2019年約2,660億米ドル

2026年（予想）約5,050億米ドル

がん治療：バイオ医薬品は従来の医薬品と比べて、分子構造が複雑なため特定の分子を狙い撃ちでき、がんや根治薬のない病気への効果が期待されます。たとえば、バイオ医薬品を用いたがん治療に「免疫療法」があります。人の免疫細胞の機能を高め、がん細胞を攻撃させる治療法で、一般的に抗がん剤のようなつらい副作用が少ないと注目されています。

新薬の開発医療機器・用品の技術進化

医療のデジタル化

60

40

20

02006 2010 2014 2018 （年）

（件）（期間：2006年～2020年）

・2020年は2020年10月22日までの値（出所）米国食品医薬品局（FDA）のホームページを基に三菱UFJ国際投信作成

■バイオ医薬品

医療のデジタル化

医療機器・用品の技術進化

新薬の開発

1615

・写真はイ�

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